日経BPから新刊「ポストEVの競争軸 デジタルビークルの知られざる正体」が2024年8月1日に発行されます
このほど2024年8月1日に、日経BPから6年ぶりの新刊書「ポストEVの競争軸 デジタルビークルの知られざる正体」が発刊される運びとなりました。
世界の自動車市場で、電気自動車（EV）販売の鈍化が鮮明になっています。欧州や米国が、割安な中国製EVの域内への進出を阻むべく、高い関税で障壁を築いているのがその一因です。しかし、EV競争が下火になる一方で、中国メーカーは既に次の競争を仕掛けてきています。それが「DV（デジタルビークル）競争」です。
DVは、デジタル技術をフルに活用した次世代自動車で、ソフトウエアやネットワークを駆使し、高度な自動運転技術や大画面のインフォテインメント装備、生成AI（人工知能）を活用した高度なコミュニケーション機能などを実現し、乗る人に新たな体験や価値をもたらそうというものです。
自動車業界ではソフトウエア技術を駆使した次世代自動車として「SDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル：ソフトウエア定義型自動車）」という言葉が広がりつつあります。ただ、SDVという言葉は一般消費者には分かりにくいうえ、現在クルマの世界で起こっているデジタル革新は「ソフトウエア定義型」という言葉の範疇に収まりきらないため、本書ではあえて「デジタルビークル（DV）」という呼び方を提案いたしました。
DV競争を主導するのは伝統的な自動車メーカーではなく、小米集団（シャオミ）や華為技術（ファーウェイ）といったスマートフォンメーカーや、理想汽車（リ・オート）、小鵬汽車（シャオペン）、上海蔚来汽車（NIO）といった新興EVメーカーです。これらの企業は既存の自動車の価値に固執せず、消費者に新しい「価値」や「体験」を提供しようとしています。
クルマのDV化は、ガラケーがスマートフォンに取って代わったのに匹敵する革新であり、この技術競争に乗り遅れることは許されません。中国の後を追う日米欧の自動車メーカーも2025年以降に相次いでDVを商品化する計画です。果たして日本はDVで新たな価値を生み出し、競争に勝ち残ることができるのか。筆者なりの予測と分析を試みました。
ぜひ手にとっていただき、奇譚のないご意見を賜れば幸いです。
詳細は下記のURLをご参照ください。
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